外債８０％、後期高齢者のポートフォリオの実例

資産運用にあたって最も大事なのは、ポートフォリオであり、運用のパフォーマンスは、ポートフォリオで決まります。
何が最適なポートフォリオかは、その人の年齢、収入・資産状況によって決まります。

現在７５歳の後期高齢者の私のポートフォリオは、現金１５％、国内債券０％、外国債券８０％、国内株式５％、外国株式０％です。

なぜ、このようなポートフォリオになったのか、その経緯は、以下のとおりです。

かつてサラリーマンであった私が、初めて株式を買ったのは、２００３年（当時５４歳）で、その後、リーマンショックも経験しました。

２０１３年に始まるアベノミクス相場には乗り遅れ、それが理由でもないのですが、２０１６年１月に、初めてドルを買いました。

ドルを買ったのは、少子高齢化、人口減少により、低成長を余儀なくされる日本と、それなりの経済成長が予想される米国を比べれば、将来は円安・ドル高であると考え、為替差益を目的にドルを買いました。

２０１６年１月時点では１ドル１２０円でしたが、その年の前半は、円高が進み、８月時点では１００円となったのですが、円高になるたびドルを買い、平均１１０円でドルを調達しました。

その６年後の２０２２年、米国の債券の金利が急上昇し、４－５％の運用利回りが期待できるため、利子収入を目的として、米国債、さらには、それよりも利回りの高い社債を買いました。
２０２２年のドル調達コストは、１ドル１４０円。

ドルを買い始めた２０１６年から２０２２年までのドルの平均調達コストは、１ドル１２５円です。２０２２年を最後に、ドルは買っていません。

２０２３年の日本株上昇局面で、手持ちの日本株を売却したため、現金１５％、国内債券０％、外国債券（国債・社債・MMF）８０％、国内株式５％、外国株式０％という現在のポートフォリオが完成しました。

今後の為替の見通しについては、少子高齢化が進む日本の通貨は、一時的に円高になるとしても、トレンドとしてはドル高円安と考えています。

もしも、今後、日本国債の利回りが４-５％になり、円高ドル安になるようでしたら、米ドル債を売却して、日本国債を買います。